忘れず外そうCCCへの個人情報提供。

TSUTAYA、ファミリーマートをはじめとしたCCC系の企業で利用できるTポイントカードだが、作成するとデフォルトで個人情報を提供する状態での登録となっている。
個人情報の内容は「利用目的の達成に必要な範囲に限定」とのことだが、「どの提供先にどのような情報を提供しているか」は回答しないとのこと。「まあ悪いようにはせんから安心しい」というわけである。
まことにありがたい申し出だが、武雄市図書館をはじめとする図書館指定管理関連でのやらかしを見ても分かるように、一般的な倫理感に照らしてかなり怪しいところのあるグループなので、個人情報提供は停止しておくほうがよいだろう。

Q&Aには次の通りあるので、停止しても系列企業と付き合う上で不都合はない(はずだ)。

Tサイト[Tポイント_Tカード]

個人情報提供を停止する画面はこれ。「CCC 個人情報提供 停止」とかでググれば出てくる。

提携先への個人情報提供の停止_-_Tサイト[Tポイント_Tカード]

個人情報提供可否の設定がオプトアウトになっている時点でかなりのクソなのだが、以前はさらに、リストに新規追加される提携企業が個人情報提供可の状態からスタートするというクソ仕様だった。
現在は最下欄に「今後、追加される提供先も含め、すべての提供先への個人情報提供を停止する(停止する場合は、チェックボックスのチェックを外してください)」というチェックボックスが追加されている。
当初相当な勢いで炎上したので対応して作ったようだが、最初からオプトインにすれば済む話でありクソの臭いに苦情が来たのでとりあえず蓋をしてみたという風情が漂う。

ゴチャゴチャ言うなら使うなよという声も出そうだが、利用に耐えうるかぎり、利用できるものはそうするほうが当然利になる。Tポイントというキャッシュバック式囲い込み制でCCCが消費者を釣ろうとしてくるのだから、消費者側も絶えず観察を続けながら、仕組みをハッキングしていくのも一つの方法論だ。

相手をラベリングして友敵二元論で振り分けていくのは、判断コストを下げるという戦略として選択肢のひとつであるし、その先でボイコット運動を煽るのも自由だろう。ただそこで、他者への強制があるべきではない。
法と倫理の範囲内で利を求めるのは個人の自由であるし、また、往々にして二元論は”やりすぎ”を招くものだ。大きなものに対抗するにはショックが必要なのだという向きもあるだろうが、ショックによって作られた代替案など、ろくなものではない。